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オンラインカジノの違法性(刑法185条)

 日本ではカジノや野球賭博などは賭博罪となり、五十万円以下の罰金又は科料に処する。賭博場を開張し、又は博徒を結合して利益を図った者は、三月以上五年以下の懲役に処する。

 とあるので日本で公営ギャンブル以外のギャンブルは賭博罪となりご用となるのです。

 刑法185条から言えば、パチンコもストライクで賭博罪となるわけですが、パチンコ店はお店ではあくまでも景品を渡しているだけでお金を賭けてはいないので賭博罪にはならないとか景品交換場が別の場所にあり三点方式での交換なので賭博罪にはならないとか風営法により管理されて営業している場合は違法性が阻却され賭博罪にはならないなどと言われています。

 オンラインカジノもパチンコ同様に様々な法の抜け道を駆使して、違法性をウヤムヤにして運営をしています。

 法的な解釈をすればパチンコもオンラインカジノも完全な違法です。違法だけども捕まえるまでには至らないといった曖昧な状態で長く続けられてきています。近年、オンラインカジノが注目を集めているので、アメリカが合法化するのでその後に日本でも合法化するようになるでしょう。合法化しようが現状のままでも普通にプレーしてる方にとってはどうでもいいことなのですが、日本でオンラインカジノが合法化されれば、日本でオンラインカジノが運営出来る。パチンコメーカーがオンラインカジノ用のスロットを開発して売り出せる。ゲームメーカーがオンラインカジノ用のゲームを開発して売り出せる。といった感じで、違法や合法は企業にとってはメリットがありますが、利用者に取ってはたいした問題ではないことだと思います。

 オンラインカジノを利用する者にとっては、現状では日本は賭博罪となり違法なのですが、オンラインカジノは海外で運営されているので、日本の法律は意味をなさないので利用者に取ってはまったく意味の無いことになるのです。

 賭博罪は当事者双方が危険を負担すること、要するに胴元と賭ける側の当事者双方が揃っていないと罪にはなりません。

 胴元が海外でその国で合法的に運営されてる場合に、いったい何の罪で日本の警察や裁判所が海外の合法的に運営している胴元を裁くことが出来るのかを考えると、胴元と賭ける側の当事者双方が揃うことが無いので、賭博罪を立件することが出来ないので普通に海外のオンラインカジノを利用してプレーしても罪に問われることがないのです。

 但し、罪には問われませんが、違法であることには間違い無いので、倫理的に違法行為はしないと言う人や、職業柄、違法行為を行うことは世間的にもマズい人は手を出すのは止めておく方が無難です。

 法的な罪には問われないが、教師や警察官や検事や国家公務員など法的な罪は無いが責任を取らされる恐れが完全に無いとは言え無いので職業柄、聖人を装わなくてはならない方はオンラインカジノはグレーゾーンなのでアウトになると思います。

オンラインカジノの違法性(刑法第2条、刑法第3条)

 オンラインカジノ摘発と言ったことを聞いたことがあるようなないような感じがすると思いますが、オンラインカジノが摘発されることは滅多にないことです。

 完全に無いとは言えないのですが、そのカラクリはオンラインカジノと言う名のノミ屋が摘発されたってことです。オンラインカジノを使って日本人がお金を集め、プレーさせて、客が勝てばお金を支払うと言ったシステムのネットカジノカフェなどが摘発されたことは過去に何度かありました。一般的な使い方では無くノミ屋的な行為なので当事者双方が揃ってしまう。捕まえてくれと言ってる様な運営方法なので摘発されたのでしょう。

 一般人が海外のオンラインカジノを利用してプレーした場合は刑法185条で書いた通り、当事者双方が揃うことが無いので罪に問われることが無いのですが、日本で運営されていて胴元が日本にいる場合はオンラインカジノでも完全にアウトです。ここで紹介しているオンラインカジノは全て海外の各国政府公認のオンラインカジノで中には株式上場しているようなオンラインカジノもあるぐらいなので安全ですが、ここで紹介してるオンラインカジノ以外でプレーする際は、あまりにも画像のクオリティーが低すぎたり、ホームページの作りが下手すぎる場合などは注意した方がいいでしょう。

 日本で運営されてるオンラインカジノは捕まるので注意して下さい。刑法第2条や刑法第3条であるように、日本国外でプレーしているという状況がオンラインカジノで安全にプレーする条件です。

 例えば、日本人が海外旅行でラスベガスに行ってカジノに興じて帰国後に捕まったってことが無いように、国外ではその国の法律を守ることが優先なので日本の法律は適用され無いのです。但しで、刑法第2条や刑法第3条があるのですが、国外ではその国の法律が適用ですが、重犯罪の場合は日本国民に適用する罪として刑法第2条や刑法第3条があるのですが、そこに書かれてる項目に賭博やギャンブルやカジノなどは一切の記述がないことからオンラインカジノでのプレーはカジノが運営されてる国の法律を適用するとのことになるのです。

 オンラインカジノでも海外のサーバーで海外のオンラインカジノが運営するギャンブルはその国の法律が優先されるので、日本人がプレーしても全く問題がないのです。正確には現状ではオンラインカジノを取り締まる法律が日本には無い状態なのです。

 オンラインカジノの紹介の前にネッテラーの口座をおすすめしましたが、ここでもその意味があり、体裁だけでも海外の金融機関から海外のオンラインカジノに入金して海外の金融機関に出金することになるので、完全に海外でオンラインカジノの支払いや引き出しを完了させることになるのでより安全になるのです。

オンラインカジノの違法性についての注意点

 基本的にはオンラインカジノで普通にプレーしてる限り、捕まることは無いでしょうが、一応違法なことなのでこっそりやる方が無難だと思います。友達に教えてその友達が大負けして通報されたらメンドクサイので基本こっそりやりましょう。通報されても何もないですが気分は悪いですね

 他に考えられることで、かなり注意しないといけないことがあるので、書いておきます。

 ノミ屋についてですが、意図せずにノミ行為をやってしまう恐れがあるので注意して下さい。私が最もおすすめしているオンラインカジノのウィリアムヒルスポーツでありそうな行為です。

 ウィリアムヒルスポーツは日本のプロ野球やサッカーなどのスポーツを賭けの対象にしてるブックメーカーです。そこで、今日の巨人阪神戦の巨人に1万円賭けてって友達に頼まれてベットして1万円を貰います。

 巨人が勝とうが阪神が勝とうが、賭けは成立して、胴元と賭ける側の当事者双方が揃ってしまうことになります。こんな個人のちょっとした日常で普通にありそうな現象でも賭博罪が成立してしまうので注意して下さい。

 また、パチンコ屋でよくある行為のちょっと1万貸してくれって感覚で代りに巨人に1万円ベットしといてってのがノミ行為になるので貸し借り的な行為にも十分注意して下さい。

 最後に賭博罪は違法行為なのですが、違法行為であろうが無かろうが、儲けたら税金払えとお国はキッチリ税金を取り立てます。違法行為なのでお国が禁止してることなので勝っても税金払う必要はないだろうと思うのは大間違い、違法でも合法でも関係なしで儲けたら税金はキッチリカッチリ払わなければなりません。儲けたら納税の義務があるので税金は嫌々渋々でもキッチリカッチリ払いましょう。ちなみにパチンコで勝っても競馬で勝っても納税の義務があるのでしっかり申告して下さい。

 

 

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